【ChatGPT・OpenAI API】社内資料を入力する前の確認|学習利用・保存期間・送信先

【ChatGPT・OpenAI API】社内資料を入力する前の確認|学習利用・保存期間・送信先
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社内資料を要約したい時に、「Web版は危険だからAPIならよい」と判断しないでください。入力できるかは、利用する契約、データの保存条件、組織の許可によって決まります。APIを使うアプリでも、アプリ側のログや外部サービスに本文が残ることがあります。

まず、使うアカウントと資料を指定し、組織の利用ルールでその組み合わせが認められているか確認しましょう。この記事ではChatGPTとOpenAI APIを例に、入力前に何を確かめればよいかを説明します。他社のAIへ同じ条件をそのまま当てはめることはできません。

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サービス名だけでなく、契約と入力する資料を特定する

「ChatGPTを使っている」だけでは、個人契約か、組織のBusiness・Enterpriseなどの契約かが分かりません。ChatGPTでは選択中のアカウントとワークスペースを、APIでは使用する組織・プロジェクトと接続先を確認してください。

次に、送信する資料を確認しましょう。公開済みの製品案内と、顧客名入りの見積書では、組織が認める扱いが異なる場合があります。本文だけでなく、添付のコメント、変更履歴、ファイル名にも内部情報がないかを確認してください。

確認項目 記録する内容の例
利用先 会社が指定したChatGPTワークスペース、または社内アプリ名
対象資料 公開済みの製品案内の第2章。顧客情報は含まない
目的 200字の社内向け要約を作る
許可条件 この資料区分を入力できるという社内規程・担当者の確認
保存・共有 会話や添付を見られる人、残す期間、削除する担当者

許可条件が分からない時は、契約を個人で変更する前に管理者へ確認してください。アカウント名が会社のメールアドレスでも、組織が承認した契約とは限りません。

※ お探しの解決策が見つからない場合は、こちらの「生成AIトラブル完全解決データベース」で他のエラー原因や解決策をチェックしてみてください。

「学習に使わない」と「保存しない」を別々に確かめる

ChatGPTの個人向けアカウントでは、設定の「データコントロール」にある「すべての人のためにモデルを改善する」を確認できます。公式のデータ設定説明では、この設定をオフにしても会話は履歴に残ると案内されています。学習利用を止める設定と、会話を削除する操作は同じではありません。

組織向けのChatGPT Business・EnterpriseなどとOpenAI APIは、原則として業務データをモデル学習に使わない扱いですが、適用契約や共有への同意も確認が必要です。OpenAIの業務データに関する説明で、自分の製品が対象になっているか確かめてください。

そのうえで、履歴、添付ファイル、不正利用監視のログ、バックアップなど、何がどれだけ残るかを確認しましょう。「学習されないので保存先を調べなくてよい」とは言えません。

APIを使う時は、機能ごとの保存条件を確認する

OpenAI APIのデータ管理の公式表では、使用する機能ごとに保存条件が示されています。不正利用監視ログは通常最大30日保存されることがあり、ファイルなどは削除するまで保持される対象もあります。例外や保持設定による違いもあるため、すべてのAPI入力が送信直後に消えるとは判断できません。

  1. 社内アプリが呼び出すAPIの機能と、ファイルをアップロードするかを開発担当者へ確認してください。
  2. 保存する会話・ファイル・検索用データがある場合は、削除方法と実行する担当を確認しましょう。
  3. Zero Data Retentionなどの特別な設定を前提にする場合は、契約・承認と対象機能への適用を確かめてください。
  4. APIの設定だけでなく、社内アプリのログ、監視サービス、障害調査用の記録に本文が残るかも確認しましょう。

APIキーは接続の認証に使うものです。キーがあるだけで、入力資料の取扱い条件を満たしたことにはなりません。キーを画面や共有文書へ貼ることも避けてください。

外部アドオンや連携先を経由する場合

ブラウザ拡張、文書アドオン、独自のチャットサービスを使う場合は、その提供元もデータの処理に関わる可能性があります。「OpenAI APIを使用」と書かれていても、そのアプリが保存するログや共有設定まではOpenAIの説明だけでは分かりません。

利用前に、入力が通る経路を担当者に確認しましょう。たとえば「ブラウザ→社内アプリ→OpenAI API」であれば、社内アプリとAPIの両方の保存・閲覧権限を確認する必要があります。さらに外部の検索・連携サービスへ本文が送られるなら、そのサービスの条件も対象です。

確認が取れない時の依頼文

機密情報を伏せれば必ず入力できるとは限りません。会社名だけを消しても、内容から案件や個人を特定できることがあります。許可が不明な資料は送信せず、次のように必要な条件を確認してください。

[資料名・情報区分]の要約に、[契約・アプリ名]を使いたいと考えています。この資料を入力できるか、学習利用の設定、本文と添付の保存期間、第三者への送信先を確認したいです。使用後の削除が必要な場合は、対象と担当者も教えてください。

確認中に操作を試したい場合は、実在の顧客・案件を含まない架空の文章を使えます。入力してよい条件がそろってから、必要な範囲の資料で本番の作業を始めましょう。

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この記事の監修者
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超解決 第一編集部

疑問解決ポータル「超解決」の編集チーム。正確な検証と、現場視点での伝わりやすい解説を心がけています。